「ツーリズム×NFT フォーラム 2024 夏季」が成功裏に終了。「Tourism NFT Awards」受賞6プロジェクトのファウンダーが一堂に登壇。

8月6日「ツーリズム×NFT フォーラム 2024 夏季」@オンライン開催が終了しました 。今回は、24年3月開催「Tourism NFT Awards 2023」の受賞プロジェクトのファウンダー6名に登壇頂き、プロジェクトの詳細を発信頂きました。

リリース記事⇒https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000005.000126803.html

視聴者の感想
「大きなインパクトが見込めるなか、このタイミングで一歩踏み出すことの価値を感じた」
「その土地にあるものをコンテンツ化する戦略がよかった」
「自治体との連携をされている事業者が多いという点が印象に残りました」
「デジタルとアナログの両活用がとても参考になった。今行っている事業に活かしていきたい」
「登壇者の方々の実行力に圧倒された」
「「推し活×Web3で観光促進」「文京区 坂道紹介」で、観光エリアのオリジナルキャラを立ててのアイドル化や現地の歴史や地理などのコンテンツ化にNFTを絡めての誘客促進と周遊促進、リピート化への実現が印象に残った」
「株式会社J&Jの取り組みに興味を持った。先進的かつ実践的で今後のモデルとなりそう」
「NFTでなくてはならないということはなく、NFTでもよいではないかと柔軟に考えないといけないと感じた」
「今、そしてこれからの社会の流れを学び、子どもたちに還元したいと思い、情報収集に努めています。授業で取り上げたい内容でした。」
「キャリア学習に力を入れて、中学1年から学習を続けさせています。メインテーマは「持続可能なまちづくり」です。NFTの可能性、特に、地域創生につながる可能性を感じました。子どもたちに伝えたいです。」

登壇スピーカー紹介

「現実世界とweb3の接点をNFTを使い、楽しみながら創っていく参加型・共創型プロジェクト「SHIBUYA Q DAO」」
東急株式会社フューチャー・デザイン・ラボ 天野真輔氏

東急(株)入社後、リゾート事業、リテール事業、メディア事業、インバウンド事業での新規事業開発や社内ベンチャーの起業、スタートアップ投資に従事。本業の傍ら個人で様々なNFTプロジェクトのBizDevや運営に携わり、SHIBUYA Q DAOを立ち上げ現在に至る。

「推し活×Web3で観光促進「ルーラNFT」」
株式会社ルーラ ファウンダー/CEO 田中昌明氏

「コンテンツ✖️web3を活用した観光体験で地方創生を実現する」観光促進型デジタル通貨「ルーラコイン」/位置情報型NFT「ルーラNFT」ファウンダー/CEO。web3起業家/ベンチャーキャピタリスト/地方創生DAO「RX-DAO」ファウンダー

「NFT×リアルで新しい体験をつくる「PORT」」
株式会社comeal代表取締役 石田言行(いしだ いあん)氏

2011年に株式会社trippieceを創業し、代表取締役に就任。旅行メディアやコミュニティを運営。退任後、2021年に株式会社comealを立ち上げ、デジタル×リアル領域で事業展開を行う。

「NFTとコミュニティ連携で創る、次世代の商店街「Neo西奉還町商店街メタバース化計画」」
(株)KAMP 代表取締役、協同組合西奉還町商店街理事 北島 琢也氏

1980年神戸生まれ。08年東京から岡山にUターン後、アパレルショップ、カフェバー、ホステル、フェスティバルなどを運営する。商店街のアートディレクションやマルシェイベントなども企画。近年ではメディアミックスのイベントの企画や依頼を中心に全国で活動中。

伝統工芸の新たな価値を創造と地域の巻き込み「Bank of Craft」
株式会社J&J事業創造 開発本部部長 荒川

2002年株式会社JTB入社後、国内外の営業開発・地域交流事業・新規事業統括に携わり、2022年2月より現職。デジタルが可能にする新たな知財管理、ビジネスモデル構築、そして伝統工芸の価値向上を目指し、「Bank of Craft」事業を立案する。クラフトIP(工芸デザイン)の新たな可能性を広げ、伝統工芸の未来へつなげる。

「アートと文化・歴史に焦点を当て、観光体験をNFTで提供。時間旅行者『京丈文哉(きょうのじょうふみや)』の名坂物語」
ジオ・マーク株式会社 代表取締役CEO 岡崎 峻二郎氏

⽇本⼤学芸術学部デザイン学科卒業後、凸版印刷株式会社に入社。TOKYO2020関連プロジェクトのクリエイティブディレクターに抜擢されるなど、顧客企業のプロモーション、事業戦略改善に数多く貢献。在職中、故郷の隠れ観光スポットを探せなかった経験から、“よく知っていると思っていた地元の魅力ですら十分に発信/認知されていないこと”へ痛切な課題意識を持ち、ジオ・マーク株式会社を創

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